緊急時、求められるのは、リアルタイムな情報確認です

事業運営の過程において、予期せぬ災害、事故等に対する社内統一的な対応計画は、企業存続になくてはならない経営課題です。 この事業継続計画(以下BCP:Business Continuity Plan)に欠くことが出来ないものに情報連絡体制の確立があります。先の東日本大震災における企業の存続危機が、大きくクローズアップされていますが、今後、企業におけるBCPの確立有無が、企業価値評価の大きな決め手となります。

  • 一斉連絡
  • 状況返答
  • 状況連絡
  • 状況確認

BCPメールで素早い状況把握

これまでは、取りまとめ担当者が被災、対策本部に電話連絡が集中、情報リレーによる遅延発生、安否情報の内容に不安がある、といった安否確認に時間がかかっていました。

このBCPメールを利用すると、複数の相手に一斉連絡、携帯やインターネットが使える、電話対応がいらない、複数の社員が同時に連絡できる、安否不明者をすばやく確認できる、出社可能な社員が把握できるなど、安否情報をリアルタイムに集計することが可能になります。

BCPメールは、人の命や重要な経営資源、会社の信頼を守り続けるためにお役に立ちます。

NEWS

  • WEBからのお申し込み
  • お問い合わせ
  • イメージ画像
  • ホームページ制作は広島のGOWEBへ
  • 会員様ログイン